Airペイの手数料一覧｜2.48％の条件・消費税・QR決済・振込まで解説

Airペイは、初期費用・月額利用料・振込手数料が0円で、クレジットカードから電子マネー、QRコード決済まで幅広く受け付けられるキャッシュレス決済サービスです。

なかでも気になるのが、主要カードに適用される「2.48％」の決済手数料ではないでしょうか。通常3.24％のカード決済が2.48％になれば、毎月のキャッシュレス売上が大きいほど差は積み重なります。

一方で、Airペイの手数料はすべて2.48％になるわけではありません。カードブランドごとに条件があり、電子マネーやQRコード決済では税区分も異なります。公式サイトに同じ「3.24％」と書かれていても、カード決済と交通系電子マネー・QRコード決済では手数料の扱いが異なります。

この記事では、Airペイの決済手数料をカード・電子マネー・QRごとに整理し、2.48％になる条件、消費税、入金、明細の見方まで解説します。自分の店舗ではどの料率が当てはまり、毎月どの程度の負担になるのかまで把握できる内容です。

Airペイの主な手数料を先に整理すると、次のとおりです。最新の料率はAirペイ公式の費用・手数料ページでも確認できます。

Airペイの実際の負担を判断するには、「最安2.48％」だけでなく、自店で利用の多いカード・電子マネー・QRコード決済まで含めて見る必要があります。

Airペイの決済手数料一覧｜カード・電子マネー・QRで違う

Airペイの決済手数料は、決済方法によって異なります。カードだけでも通常3.24％と条件付き2.48％があり、電子マネーやQRコード決済では課税・非課税の違いもあります。

まず料率の全体像を押さえてから、2.48％の適用条件を見ていきます。

クレジットカードは通常3.24％、対象6ブランドは2.48％

クレジットカードの通常手数料は、Visa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discover、UnionPay（銀聯）で3.24％です。

このうち、Visa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discoverの6ブランドは、決済手数料ディスカウントプログラムの条件を満たし、ブランドごとの審査に通ると2.48％が適用されます。

2.48％はAirペイに申し込めば自動で適用される料率ではありません。対象条件は後ほど詳しく説明します。

iD・QUICPayは3.24％、交通系IC・楽天Edyは2.95％＋消費税

電子マネーも一律ではありません。

iDとQUICPayは3.24％で、決済手数料は非課税です。一方、SuicaやPASMOなどの交通系電子マネーと楽天Edyは、2.95％に消費税が加わります。

Airペイの料金ページでは交通系電子マネーなどが税込3.24％と記載されていますが、カードの3.24％とは税区分が異なります。経理では課税・非課税を分けて扱うため、この違いは押さえておきたいポイントです。

PayPayなど主なQRは2.95％＋消費税、COIN+は0.99％＋消費税

Airペイでは、PayPay、d払い、au PAY、楽天ペイなどの主要なQRコード決済にも対応しています。

主なQRコード決済の手数料は次のとおりです。

COIN+だけは0.99％＋消費税で、Airペイの料金ページでは税込1.08％の表記です。それ以外の主なQRコード決済は2.95％＋消費税が基本となります。

Airペイの2.48％は誰が対象？ディスカウントプログラムの条件

Airペイの2.48％を利用できるかどうかは、カードブランドごとの条件で決まります。

個人事業主や小規模サロンだから自動的に2.48％になるわけではありません。年間の対象ブランド売上や事業者要件などを満たしたうえで、ブランドごとの審査を受けます。

2.48％になるのは6つのカードブランド

対象は次の6ブランドです。

• Visa
• Mastercard
• JCB
• American Express
• Diners Club
• Discover

UnionPay（銀聯）カード、iD、QUICPay、交通系電子マネー、楽天Edy、QRコード決済、Airペイ オンラインは2.48％ディスカウントの対象ではありません。

「Airペイは2.48％」と覚えるよりも、「対象6カードブランドが条件付きで2.48％になる」と考えたほうが実態に合っています。

年間決済額の条件はカードブランドごとに違う

年間の対象ブランド売上には上限があります。2026年8月時点の主な基準は次のとおりです。詳しい条件は決済手数料ディスカウントプログラムの公式FAQに掲載されています。

ここでいう金額は、Airペイだけの決済額とは限りません。同一の法人・個人事業主が複数店舗を運営している場合は対象売上を合算し、他社の決済サービスで処理した同じカードブランドの売上も判定に含まれます。

たとえばVisaをAirペイで年間1,500万円、別の決済サービスで年間600万円受け付けていれば、合計2,100万円です。Airペイ側だけを見ると2,000万円以下でも、Visaの年間売上条件を超える可能性があります。

2026年5月から他社の決済端末も併用できる

Airペイの2.48％については、古い情報に注意が必要です。

以前は、他社の決済端末を利用していることがディスカウント適用の制限につながる条件がありました。2026年4月27日に規約改定が公式に告知され、2026年5月7日から、この「他社端末を利用していないこと」に相当する要件は削除されています。

現在は、Squareなど別の決済端末を併用すること自体で2.48％の対象外になるわけではありません。

一方、他社サービスで処理した対象カードブランドの売上は、年間決済額の判定に含まれます。他社端末との併用は可能ですが、他社での対象ブランド売上まで上限判定から除外されるわけではありません。

個人事業主でも2.48％は自動適用ではない

個人サロンや一人美容室は、事業規模の面では中小事業者の基準に収まりやすいケースが多いと考えられます。それでも、個人事業主というだけで2.48％が確定するわけではありません。

ブランドごとに、年間決済額、中小企業に関する要件、上場企業等との関係、対象外業種、店頭掲示などの条件があり、最終的には審査を通過する必要があります。

年間決済額の基準はVisa、Mastercard、JCB系で異なります。そのため、「年間1,000万円以下ならすべて2.48％」とは限りません。

新規・既存とも申請でき、適用状況は管理画面で確認できる

新しくAirペイへ申し込む場合は、申込時にディスカウントプログラムへ申請できます。すでにAirペイを利用している店舗も、管理画面から申請可能です。

審査はブランドごとに行われ、承認後の指定された時点から2.48％が適用されます。申請した日までさかのぼって自動的に料率が変わる仕組みではありません。

適用後も条件を継続して満たす必要があります。一度2.48％になれば永久に固定されるわけではない点も覚えておきましょう。

Airペイの3.24％に消費税はかかる？税区分の違い

Airペイの手数料で分かりにくいのが、「3.24％」の税区分です。

Airペイの料金ページに同じ「3.24％」と記載されていても、カードと交通系電子マネーでは税区分が異なります。課税・非課税の区分はAirペイ公式の決済手数料FAQでも明記されています。

カード・iD・QUICPayの3.24％は非課税

通常料率のクレジットカード、UnionPay（銀聯）カード、iD、QUICPayの決済手数料は3.24％で非課税です。

たとえば対象期間のカード売上が50万円なら、3.24％の手数料は16,200円です。この16,200円に対して、さらに消費税を上乗せするわけではありません。

2.48％のディスカウントが適用された対象カードも非課税です。

交通系IC・楽天Edy・主なQRは2.95％＋消費税

交通系電子マネー、楽天Edy、PayPayなど主なQRコード決済は、2.95％の決済手数料に消費税が加わります。

料金ページ上は税込3.24％という表記ですが、手数料の内訳は「2.95％＋消費税」です。

COIN+も同様に0.99％＋消費税で、料金ページ上は税込1.08％となっています。

同じ「3.24％」でも実際の手数料が少し違う

非課税3.24％と、2.95％＋消費税は、厳密には同じ金額になりません。

たとえば売上50万円で単純計算すると、次のようになります。

差は25円ですが、売上額が増えれば積み重なります。

Airペイでは、決済方法ごとの売上合計に手数料率を掛け、1円未満を切り捨てて手数料を計算します。課税される決済ではここに消費税が加わるため、上の試算と実際の明細が1円単位でずれる場合があります。

経理で使う金額は、Airペイ管理画面の振込明細やインボイス対応CSVに記載された金額を基準にすると迷いません。

Airペイの手数料はいくら？月30万円・50万円・100万円で試算

料率だけでは毎月の負担をイメージしにくいため、個人サロンのキャッシュレス売上を想定して試算してみます。

下の試算は、税区分の違いが混ざらないよう、すべて非課税のカード決済として計算しています。交通系電子マネーやQRコード決済は別の計算になるため含めていません。

すべて2.48％だった場合

対象カードがすべて2.48％になった場合、手数料は次のとおりです。

月50万円なら手数料は12,400円。月100万円なら24,800円です。

固定の月額料金ではないため、決済額が少ない月は手数料も小さく、売上に応じて負担が変わります。

通常3.24％だった場合

同じカード売上を通常料率3.24％で計算すると、次の金額になります。

月50万円なら月3,800円、年間では単純計算で45,600円の差です。

毎月の差を見ると小さく感じる場合でも、継続して使うサービスでは年間単位の負担も見ておきたいところです。

2.48％と3.24％が半分ずつならどうなる？

実際の店舗では、すべてのカードブランドが同じ料率になるとは限りません。仮にカード売上の半分が2.48％、残り半分が3.24％だった場合、平均料率は2.86％になります。

実際にはVisa、Mastercard、JCBなど、ブランドごとの売上構成と適用状況で金額が変わります。導入後は「Airペイ全体で何％」ではなく、どのブランドに2.48％が適用されているかを管理画面で見るほうが正確です。

Airペイ タッチ・QR・オンライン決済の手数料は違う？

Airペイには、通常のカードリーダーを使う決済のほかに、Airペイ タッチやオンライン決済があります。名前が似ていますが、対応する決済方法や2.48％の扱いは同じではありません。

Airペイ タッチも対象カードなら3.24％／2.48％

Airペイ タッチは、対応するiPhoneを使ってVisa、Mastercard、JCB、American Expressのタッチ決済を受け付ける仕組みです。専用カードリーダーを用意せずに始められます。

対象カードの通常料率は3.24％。ディスカウントプログラムの条件を満たし、審査が完了していれば2.48％を利用できます。

つまり、Airペイ タッチだからカード手数料が高くなるわけではありません。違いは主に、利用する端末と対応できる決済方法です。

Airペイアプリ内のQRはPayPayなど2.95％＋消費税

Airペイアプリでは、PayPayなどのQRコード決済も受け付けられます。

主なQRコード決済は2.95％＋消費税、COIN+は0.99％＋消費税です。QRコード決済は2.48％ディスカウントの対象にはなりません。

QRを利用するお客様が多い店舗では、カードの2.48％だけでサービス全体の手数料を比べないほうが実態に合います。

Airペイ オンラインは3.24％、2.48％対象外

Airペイ オンラインは、決済リンクなどを使ってオンラインでカード決済を受け付けるサービスです。

決済手数料は3.24％で、2.48％のディスカウントプログラムは対象外。初期費用・月額費用・振込手数料は0円です。

個人サロンなら、来店前に決済URLを送り、事前にカード決済を受け付ける使い方もできます。予約システムと完全に一体化した事前決済機能ではないため、予約管理までまとめたい場合は別途運用を考える必要があります。

Airペイは決済手数料以外にも費用がかかる？

Airペイは決済手数料だけでなく、固定費や必要機器も含めて見ると導入後のコストをつかみやすくなります。

初期費用・月額料金・振込手数料は0円

Airペイの初期費用、月額利用料、振込手数料は0円です。

毎月必ず発生する利用料がないため、「キャッシュレス決済を入れたいけれど、固定費は増やしたくない」という個人サロンにも取り入れやすい料金設計です。

決済が発生したときに、カードや電子マネー、QRコード決済ごとの手数料が差し引かれます。

カードリーダーは条件を満たせば1台目の貸与料金0円

通常のAirペイでカードや電子マネーを受け付ける場合は、Airペイのカードリーダーを使用します。

2026年8月時点の「0円スタートプログラム」では、新規申込や期限内の審査通過など所定の条件を満たすと、1台目のカードリーダーを貸与料金0円で利用できます。

ここで大切なのは、カードリーダーが無料でもらえるわけではないことです。あくまで貸与品で、解約時は原則として返却が必要になります。返送時の送料は加盟店負担です。

2台目以降など0円スタートプログラムの対象外では貸与料金がかかり、2026年8月時点の公式ページでは1台27,720円（税込）です。プログラムの条件は変更されることがあるため、申込時には最新の内容もあわせて見ておきましょう。

iPhone・iPadや通信環境などは店舗側で用意する

Airペイそのものの固定費が0円でも、店舗側の支出が完全になくなるわけではありません。

通常のAirペイではiPhoneまたはiPad、インターネット環境が必要です。紙の利用控えを渡すなら、対応するプリンターも用意します。

対応iPhoneがあれば、Airペイ タッチでカードリーダーを使わずに対象カードのタッチ決済を受け付ける方法もあります。自店でどの決済方法まで必要かによって、用意する機器は変わってきます。

POSレジまで一緒に整えたい場合は、Airレジが個人サロンに向くかを料金・Airペイ・予約連携までまとめた記事も参考にしてください。

Airペイの入金サイクルは？振込手数料は0円

キャッシュレス決済では、手数料率と同じくらい「いつ売上が口座に入るか」も重要です。

Airペイの振込手数料は0円ですが、入金回数は利用するサービスや登録する金融機関によって異なります。最新の振込日程はAirペイ公式の入金サイクルで確認できます。

通常AirペイとAirペイ タッチは月6回または月3回

通常Airペイのカード・電子マネーとAirペイ タッチは、登録口座によって月6回または月3回の入金です。

みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行は月6回。それ以外の対応金融機関は月3回となります。

振込手数料は0円です。なお、ゆうちょ銀行は入金口座として指定できません。

Airペイアプリ内QRも月6回／月3回

2025年10月から、Airペイアプリ内でQRコード決済を受け付けられるようになりました。

Airペイアプリで処理したQRコード決済の売上は、通常Airペイと同じ月6回または月3回の入金サイクルに含まれます。

「AirペイのQRは月1回」と説明されている古い情報を見かけることがありますが、現在はどのアプリで処理した取引かによって扱いが違います。

旧Airペイ QRとAirペイ オンラインは月1回

従来のAirペイ QRアプリで受け付けた取引は、月1回の入金です。

Airペイ オンラインも通常Airペイとは別で、1カ月分をまとめて翌月最終営業日に振り込む月1回のサイクルとなっています。

家賃や材料費など毎月の支払いがある店舗では、料率だけでなく入金までの日数も資金繰りに関わります。月6回・月3回の入金は、売上を比較的こまめに回収できる点がメリットです。

Airペイで実際に引かれた手数料を確認する方法

Airペイを使い始めたあと、「本当に2.48％になっているのか」「今月はいくら手数料が引かれたのか」を確認したくなる場面もあります。

適用状況と実際の手数料額は、Airペイ管理画面で確認できます。

2.48％の適用状況は管理画面で確認できる

ディスカウントプログラムはカードブランドごとに審査されます。

Airペイ管理画面の契約情報から、対象ブランドごとの適用状況を確認できます。「Airペイ全体が2.48％になっているか」ではなく、Visa、Mastercard、JCB系など、それぞれの状態を見る形です。

申請直後から2.48％になるわけではないため、利用開始後は、各ブランドの適用状況を一度チェックしておきましょう。

振込明細・CSVで実際の手数料と消費税を確認できる

実際に差し引かれた決済手数料は、Airペイ管理画面の振込一覧や振込明細から確認できます。CSVでの出力にも対応しています。

振込明細では、売上金額だけでなく、課税対象の売上手数料、消費税額、非課税の売上手数料、振込金額などを確認できます。

「2.95％＋消費税」の決済を経理処理するときも、振込明細に記載された金額をそのまま使えます。

通常Airペイはインボイス対応CSVを取得できる

通常Airペイでは、2023年10月以降の「全項目（インボイス／適格請求書）」CSVを管理画面から取得できます。公式FAQではCSVに含まれる項目も公開されています。

このCSVには、課税10％の売上手数料や内消費税額、非課税の売上手数料など、経理処理に必要な項目が含まれています。

管理画面の画面キャプチャを保存するだけでは適格請求書として扱われないため、必要な場合は対応CSVを保存しておきましょう。

一方、Airペイ オンラインは2026年8月時点でインボイス制度に対応していません。通常AirペイのCSVとは扱いが異なるため、オンライン決済を経理に使う場合は分けて管理します。

Airペイの手数料は高い？Squareなどと比べると

Airペイの料金水準を判断するには、同じ条件の他社サービスと比べるのが有効です。

ただ、手数料の小さな差だけで決済サービスを決めると、端末や入金、POSレジとの連携で後から不便を感じることもあります。

Airペイ2.48％とSquare2.5％の差は月50万円で100円

対象カードの優遇料率だけを見ると、Airペイは2.48％、Squareは2.5％です。

月50万円をすべて対象カードで決済した場合、単純計算では次の差になります。

月100万円でも差は200円です。

0.02ポイントの差は確かにAirペイのほうが低いものの、それだけでサービスを決めるほど大きな差ではありません。

Square側の2.5％適用条件や税区分を詳しく知りたい方は、Squareの手数料を2.5％の条件・消費税・振込まで整理した記事も参考になります。

Squareと迷っている方は、SquareとAirペイを手数料・端末・POSレジ・予約まで比較した記事で、2社の違いをまとめて確認できます。

手数料だけでなく、端末・入金・POSレジまで合わせて選ぶ

個人サロンで実際に使うなら、対応する決済方法、必要端末、入金の早さ、POSレジや予約システムとのつながりまで並べて、自店の運用に合うかを判断したいところです。

Airペイは幅広いQRコード決済に対応し、月額料金と振込手数料が0円。Airレジと組み合わせれば、会計金額をAirペイへ連携できます。

一方、SquareはPOSレジや決済、Square予約まで同じサービス群でつなげやすい点が特徴です。

0.02ポイントの差だけで決めるより、予約から会計までの流れや必要な端末まで含めて比べたほうが、導入後の負担を抑えられます。

Airペイ以外も候補に入れるなら、個人サロン向けキャッシュレス決済5社の手数料比較で、Square・STORES決済・PAYGATE・楽天ペイまで売上別に比較しています。端末代や入金条件も含めて候補を絞りたい方は、個人サロン向けキャッシュレス決済端末5社比較もあわせてご覧ください。

楽天ペイと比較したい方は、楽天ペイの決済手数料一覧も参考になります。ライトは主要カード2.48％、スタンダードは2.20％ですが、月額料金や利用条件まで含めて比べる必要があります。

個人サロンがAirペイの手数料を見るときの3つのポイント

最後に、個人サロンがAirペイの手数料を判断するときに見ておきたいポイントを3つに絞ります。

カード決済が多いなら2.48％の対象条件を先に見る

お客様の支払いでクレジットカードが多いなら、2.48％の対象になるかどうかは優先して見たいところです。

月50万円のカード売上なら、2.48％と3.24％では月3,800円の差があります。対象条件を満たすサロンでは、固定費0円のままカード手数料を抑えられる可能性があります。

ブランドごとに条件が異なるため、VisaだけでなくMastercardやJCB系まで、実際にどの料率が適用されているかを見る必要があります。

QRや電子マネーも使うなら2.48％だけで決めない

サロンのお客様がPayPayや交通系ICをよく使うなら、カードの優遇料率だけでは実際の負担を判断できません。

PayPayなど主なQRと交通系電子マネーは2.95％＋消費税、iDとQUICPayは3.24％です。

カード・QR・電子マネーの利用比率をざっくり把握しておけば、Airペイ導入後の手数料をより現実に近い金額で見積もれます。

回数券・高額コースの前払いは別の利用条件も見る

エステサロンなどで回数券や長期コースを販売する場合は、決済手数料とは別に前払いの利用条件も関係します。

Airペイでは商品・サービス提供前の決済について一定の条件があり、特定継続的役務に該当するサービスなどは扱いを分けて考える必要があります。

通常の都度払いだけなら手数料を中心に比べやすい一方、高額コースを扱うサロンでは「何％か」だけで決済サービスを選ばないほうが安心です。

回数券・高額コース・分割払いまで扱う場合は、エステサロン向け決済端末6社比較で、特定継続的役務を含む条件を詳しく整理しています。

Airペイの手数料に関するよくある質問

Airペイの手数料はすべて2.48％ですか？

いいえ。2.48％になるのは、Visa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discoverの6ブランドで、条件を満たしてブランドごとの審査に通った場合です。

通常のカード手数料は3.24％。電子マネーやQRコード決済には別の料率が設定されています。

個人事業主なら2.48％になりますか？

個人事業主というだけでは決まりません。

年間の対象ブランド売上、中小事業者に関する条件、対象外業種、店頭掲示、ブランド審査など複数の条件があります。個人サロンは事業規模の条件には収まりやすいケースが多いと考えられますが、最終的な適用は審査結果によります。

Airペイの手数料に消費税はかかりますか？

決済方法によって異なります。

通常カード、iD、QUICPayの3.24％や、ディスカウント対象カードの2.48％は非課税です。交通系電子マネー、楽天Edy、PayPayなど主なQRコード決済は2.95％＋消費税となります。

PayPayの手数料はいくらですか？

AirペイでPayPayを受け付ける場合、決済手数料は2.95％＋消費税です。Airペイ公式サイトでは税込3.24％と表示されています。

PayPayはカード向けの2.48％ディスカウントプログラムの対象外です。

Airペイ タッチの手数料はいくらですか？

対応するVisa、Mastercard、JCB、American Expressは通常3.24％です。ディスカウントプログラムの条件を満たし、対象ブランドの審査が完了すると2.48％を利用できます。

専用カードリーダーを使わないこと自体で、料率が高くなる仕組みではありません。

Airペイ オンラインの手数料はいくらですか？

Airペイ オンラインの決済手数料は3.24％です。2.48％ディスカウントプログラムの対象にはなりません。

初期費用、月額費用、振込手数料は0円で、入金は月1回です。

Airペイの振込手数料はかかりますか？

振込手数料は0円です。

通常Airペイは登録口座によって月6回または月3回、旧Airペイ QRアプリとAirペイ オンラインは月1回の入金となります。

返金すると決済手数料も戻りますか？

Airペイは、カード・電子マネー・QRコード決済で取消できる期限や操作方法が異なります。返金が必要になったら、まず対象取引が取消可能な期間内かを確認します。

一方、取り消した取引の決済手数料がどのように精算されるか、返金時に別料金が発生するかは、すべての決済方法で同じ扱いとは限りません。返品やキャンセルが多い店舗では、利用予定の決済方法について事前にAirペイへ問い合わせ、返金時の扱いを把握しておくのが安全です。

まとめ｜Airペイは2.48％の条件と自店の決済構成で判断する

Airペイでは、Visa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discoverの6ブランドが、条件と審査を満たすと2.48％になります。通常カードは3.24％で、交通系電子マネーや主なQRコード決済は2.95％＋消費税です。

数字は細かく見えますが、自分の店舗でカードが多いのか、QRや電子マネーもよく使われるのかを分ければ、必要な料率は絞れます。

Airペイは初期費用・月額利用料・振込手数料が0円で、カードだけでなく電子マネーやQRコード決済まで幅広く受け付けられます。2.48％の条件が合う店舗なら、固定費を増やさずにカード決済の負担を抑えられるのも魅力です。

お客様が普段使っているカードやスマホ決済を選べるようになれば、現金以外の支払い希望にもその場で対応できます。会計の選択肢を広げながら、店舗側は固定費を抑えられる。この組み合わせはAirペイの大きな魅力です。

まずは自分のサロンで2.48％が適用されそうか、そして普段のお客様がどの決済方法を使いそうかを照らし合わせてみてください。条件が合えば、Airペイはキャッシュレス決済を無理なく整えていく有力な選択肢になります。