キャッシュレス決済手数料比較｜個人サロン向け5社を売上別に試算

キャッシュレス決済を選ぶとき、「決済手数料1.98％〜」「中小事業者なら2.48％」といった数字は、どうしても目に留まります。

少しでも手数料を抑えたい。けれど、料率が低いプランには月額費用がかかることもあり、数字を追うほど迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。

キャッシュレス決済の負担は、手数料率だけでは決まりません。月額費用、よく使われるカードブランド、QRコード決済や電子マネーの割合まで含めると、サロンごとに有利なサービスは変わります。

たとえば、手数料率の差が0.5ポイントなら、月間キャッシュレス売上100万円で月5,000円、年間では6万円の差です。一方、キャッシュレス売上がまだ少ない時期には、低料率プランの月額費用を回収できないこともあります。

この記事では、個人サロンで導入候補になりやすいSquare、Airペイ、STORES決済、PAYGATE、楽天ペイについて、決済手数料と月額費用を比較します。月間キャッシュレス売上30万円、50万円、100万円、200万円の試算も用意しました。

決済端末の価格、入金サイクル、POSレジ連携まで含めてサービス全体を比べたい方は、先に個人サロンにおすすめのキャッシュレス決済端末5選をご覧ください。

先に押さえておきたいポイント

ここでいう売上は、サロン全体の月商ではなく、キャッシュレス決済で受け取る金額です。

月商100万円でも、現金が半分、キャッシュレス決済が半分なら、試算に使う金額は50万円となります。まずは直近数か月の入金明細から、キャッシュレス売上のおおよその規模をつかんでおくと、下の試算を自店に置き換えやすくなります。

個人サロン向けキャッシュレス決済手数料を5社比較

最初に、5社の代表的な料率と月額費用を一覧で見てみましょう。

※2026年8月時点の代表的な公式条件です。手数料、キャンペーン、適用条件は変更されることがあります。

最低料率だけでは毎月の負担は分からない

表を見ると、STORES決済スタンダードのVisa・Mastercard1.98％や、PAYGATEの1.98％〜が低く見えます。

ここで忘れたくないのが、月額費用と適用条件です。

STORES決済スタンダードは年契約で月額3,300円、楽天ペイスタンダードは通常月額2,200円です。キャッシュレス売上が少ないうちは、料率が少し高くても月額0円のプランのほうが支払総額を抑えられます。

PAYGATEの1.98％〜も、すべての決済方法、すべての加盟店に共通する料率ではありません。カードブランドや事業規模、審査結果によって、実際の契約条件が変わります。

一番小さく表示された数字だけで決めるのではなく、自店でよく使われるカードや決済方法、毎月の固定費まで一緒に見ることが大切です。

STORES決済に絞った料率一覧や、月額3,300円を含めた損益分岐は、STORES決済の手数料を売上別に解説した記事で詳しく計算しています。

月間キャッシュレス売上別の手数料をシミュレーション

手数料率を見ただけでは、月額費用を払う価値があるかは分かりません。そこで、月間キャッシュレス売上が30万円、50万円、100万円、200万円の場合に、毎月の負担額を計算しました。

PAYGATEは、月額費用、ブランド別の確定料率、振込手数料が契約条件によって変わるため、この試算では順位を付けていません。見積もりが届いたら、同じ売上額を使ってほかのサービスと比べると、条件の差が見えてきます。

シミュレーションの計算条件

Visa・Mastercardだけを利用した場合

最初は、キャッシュレス売上のすべてがVisa・Mastercardだった場合です。カード決済が中心のサロンでは、各プランの損益分岐点をつかむ目安になります。

月30万円では、Airペイ、STORES決済フリー、楽天ペイライトが月7,440円。STORES決済スタンダードは月9,240円となり、この売上規模では月額費用を回収できません。

月50万円でも、月額0円の2.48％プランがわずかに有利です。

月100万円になると流れが変わります。STORES決済スタンダードは月23,100円となり、フリープランより月1,700円安くなります。楽天ペイスタンダードも、ライトプランを月600円下回る計算です。

月200万円では、STORES決済スタンダードとフリープランの差が月6,700円まで広がります。年間では8万400円。売上が増えるほど、わずかな料率差が利益に与える影響も大きくなります。

カード・QRコード・電子マネーが混在する場合

実際のサロンでは、Visa・Mastercardだけでなく、JCB、PayPay、交通系電子マネーなども利用されます。

ここでは各サービスを同じ条件で比べるため、次の決済構成を例にします。

この比率は個人サロン全体の平均ではありません。自店の利用比率が分からない段階で、複数の決済方法を含めた負担感を見るための一例です。

複数の決済方法が混在する場合も、月30万〜50万円では月額0円のプランが有利です。

月100万円では、STORES決済スタンダードがフリープランを約400円下回ります。楽天ペイスタンダードも、ライトプランより約320円安い計算です。

とはいえ、この差はまだ小さく、契約期間や端末条件のほうが重要になることもあります。交通系電子マネーが多い、PayPayの利用が多い、優遇料率の対象にならないといった場合には結果が変わるため、店頭でよく選ばれている決済方法も一緒に見ておきたいところです。

月額有料プランはどこから安くなる？

低料率の有料プランを選ぶ目安は、月額費用を手数料の削減額で回収できるかどうかです。毎月の売上が境目を安定して超えているなら、有料プランへ切り替える意味が出てきます。

STORES決済フリーとスタンダードの損益分岐点

Visa・Mastercardだけを利用する場合、条件は次のとおりです。

3,300円÷0.50％＝66万円

Visa・Mastercardだけなら、月間キャッシュレス売上が約66万円を超えると、スタンダードプランの合計負担がフリープランを下回ります。

JCB系カード、PayPay、交通系電子マネーも含めた先ほどの例では、境目は月約89万円です。

月50万円前後ならフリープラン、月90万円前後を安定して超えるならスタンダードプランも比べる。このくらいの距離感で考えると、月額費用に振り回されにくくなります。

楽天ペイライトとスタンダードの損益分岐点

Visa・Mastercardだけの場合は、次の条件です。

2,200円÷0.28％＝約78万6,000円

Visa・Mastercardだけなら、月約79万円が境目です。複数の決済方法を含めた先ほどの例では、月約87万円まで上がります。

楽天ペイスタンダードの低料率には継続条件があります。一時的な繁忙月だけで切り替えるのではなく、今後も月90万円前後のキャッシュレス売上が続くか、直近の推移を見ておく必要があります。

PAYGATEは見積もりの数字をそろえて比べる

PAYGATEは、クレジットカード1.98％〜、QRコード決済2.00％〜と案内されています。

一方で、実際の適用料率、月額費用、振込手数料は契約条件によって異なります。公開されている最低料率だけで、ほかの4社より安いとは決められません。

問い合わせる際は、次の項目が分かる資料や見積もりをそろえると比較がスムーズです。

プリンター、通信機能、決済を専用端末1台にまとめられる点もPAYGATEの特徴です。手数料だけでなく、周辺機器を減らせることや、会計時の二度打ちを減らせることまで含めて考えると、導入後の姿が具体的に見えてきます。

回数券や長期コースの前払いを扱うサロンでは注意が必要です。PAYGATEは、エステなどの継続的役務や回数券の前払いには利用できないと案内されています。都度払いに使うか、前払い分だけ別の決済方法へ分ける必要があります。

PAYGATEとスマレジの関係や、個人サロンで使う場合の注意点は、スマレジは個人サロンに向いている？でも詳しく解説しています。

各社の優遇料率が適用される条件

低い料率は、無条件で全店舗へ適用されるわけではありません。申し込んだあとに想定より高い料率だった、という行き違いを防ぐためにも、優遇条件は先に目を通しておきたい部分です。

Squareの2.50％が適用される条件

Squareの2.50％は、対象となる中小事業者向けの料率です。

主な条件には、年間キャッシュレス決済額、企業規模、上場企業やその企業グループに該当しないことなどがあります。条件外の場合は、対面カード決済3.25％が基本です。

Squareだけに絞って、2.5％の条件や決済方法別の料率、消費税、振込・返金まで知りたい方は、Squareの手数料を詳しく解説した記事をご覧ください。

Squareの料金と端末、Square予約との連携まで知りたい方は、Square POSレジは個人サロンに向いている？も参考になります。

Squareを使う場合の端末代やReader・Terminalなどの違いまで比べたい方は、Squareの決済端末の比較記事もあわせてご覧ください。

Airペイの2.48％が適用される条件

Airペイの2.48％は、対象カードブランドのディスカウントプログラムです。

中小事業者であることに加え、過去のカード決済額や業種などの条件があり、ブランドごとに審査されます。電子マネー、QRコード決済、銀聯などへ同じ2.48％が一律に適用されるわけではありません。

Airペイの2.48％が適用される条件や、通常3.24％との違い、QRコード決済・電子マネーの税区分まで詳しく知りたい方は、Airペイの手数料一覧でまとめています。

Airレジ、Airペイ、Airリザーブの違いは、Airレジは個人サロンに向いている？で整理しています。

STORES決済の低料率プランの条件

STORES決済では、フリープランとスタンダードプランでカード料率が異なります。

スタンダードプランのVisa・Mastercard1.98％を利用するには、月額費用と契約条件が伴います。年契約では決済端末1台の無償貸出がありますが、解約時は返却が必要です。

STORESレジ、STORES決済、STORES予約をまとめて使う場合の違いは、STORESレジは個人サロンに向いている？で詳しく紹介しています。

PAYGATEの1.98％〜が適用される条件

PAYGATEの1.98％〜は、中小事業者向けの条件付き料率です。

過去のカード決済額、企業規模、新規導入かどうかなどの条件があり、カードブランドによっても料率が異なります。申込前には、ブランド別の確定料率が分かる資料や見積もりまで見ておきたいところです。

楽天ペイスタンダードの条件

楽天ペイスタンダードでは、対象カードを2.20％で利用できます。

対象となるのは、所定の条件を満たす中小事業者や個人事業主です。年間キャッシュレス決済額などの条件に加え、低料率には2年間の継続条件があります。

月額2,200円だけでなく、契約途中でプランを変える可能性まで含めて、自店に無理のない条件かを見ておく必要があります。

キャッシュレス決済手数料に消費税はかかる？

キャッシュレス決済手数料には、非課税のものと、消費税がかかるものがあります。

料率が同じ3％前後でも、税抜なのか、表示額に消費税を含んでいるのかで、実際に差し引かれる金額は変わります。数字が多い記事のなかでも、ここは特に間違えやすい部分です。

クレジットカード手数料は非課税が中心

今回比較した5社では、主要なクレジットカード決済手数料は、非課税として案内されているものが中心です。

たとえば、10万円を2.48％で決済した場合、手数料は2,480円です。この2,480円へ、さらに10％の消費税が加わるわけではありません。

QRコード・電子マネーは課税と非課税が混在する

QRコード決済や電子マネーでは、サービスやブランドによって税区分が異なります。

税抜2.95％なら、10万円の決済に対する負担は次のとおりです。

一方、STORES決済の一部決済方法のように、3.24％が消費税込みの料率として案内されている場合は、3.24％へ再び消費税を加えません。

比べるときは店舗から差し引かれる金額を使う

手数料を比較するときは、料率の表示方法を次の3つに分けると混乱を防げます。

税抜の料率には消費税を加え、店舗から実際に差し引かれる金額で比べるのが基本です。

「2.95％」と「3.24％」だけを見比べるのではなく、その横にある税区分まで見る。地味な作業ですが、年間コストを正しくつかむうえでは欠かせません。

決済手数料以外にかかる費用

手数料率が同じでも、月額費用、振込手数料、端末代によって総額は変わります。決済サービスを入れたあとに思わぬ固定費が残らないよう、費用を3つに分けて見ていきましょう。

月額費用と契約期間

月額0円のサービスは、開業直後やキャッシュレス売上がまだ少ない店舗と相性がよい選択肢です。

有料プランでは、低い料率と引き換えに契約期間が設けられることがあります。

月額費用だけでなく、途中解約、プラン変更、自動更新の条件も含めて見ておくと、売上が変動したときにも慌てずに済みます。

振込手数料と入金方法

SquareとAirペイは、通常の入金にかかる振込手数料が無料です。

STORES決済は、自動入金なら入金額を問わず振込手数料無料です。手動入金では、入金額10万円未満の場合に200円の手数料がかかります。

楽天ペイは、楽天銀行を入金先にすると振込手数料無料で利用できます。ほかの金融機関では、入金方法によって費用がかかる場合があります。

PAYGATEの振込手数料は、一律の公開額ではなく、契約資料や見積もりに記載された金額が基準になります。

入金の早さや条件まで含めた5社の違いは、キャッシュレス決済端末5選の比較記事で詳しく整理しています。

エステサロンの場合は、手数料に加えて回数券や高額コースを決済できるかも見ておきたいポイントです。エステサロンの決済端末6社比較では、エステ特有の条件まで含めて比較しています。

端末代は初年度費用として分けて考える

端末代を毎月の決済手数料へ混ぜると、どのサービスが本当に安いのか分かりにくくなります。

この3つを分けると、導入初年度と2年目以降の負担が見えます。端末無料と案内されている場合も、購入ではなく貸与、年間契約、キャンペーンといった条件が付いていないか見ておきましょう。

楽天ペイでは、プリンター・4Gを内蔵した楽天ペイ ターミナルと、スマートフォンなどと組み合わせるカードリーダーで端末価格や運用方法が異なります。端末代まで含めて検討したい方は、楽天ペイ ターミナルとカードリーダーの違いを解説した記事をご覧ください。

キャッシュレス決済手数料は誰が払う？上乗せしてもよい？

キャッシュレス決済の手数料は、基本的に加盟店である店舗側が負担します。

カード払いのお客様だけに「手数料3％」を加える方法は、決済サービスやカードブランドの加盟店規約に抵触するおそれがあります。利用者によって価格を変える運用は避け、決済手数料は家賃や材料費と同じ店舗経費として考えるのが安全です。

価格へ反映する必要がある場合は、キャッシュレス利用者だけに加算するのではなく、通常のメニュー価格全体のなかで調整します。

売上規模別に見る個人サロンの選び方

月30万〜50万円なら月額0円を軸に考える

月間キャッシュレス売上が30万〜50万円程度なら、Square、Airペイ、STORES決済フリー、楽天ペイライトなど、月額0円のサービスを軸に考えられます。

この売上規模では、0.2〜0.5ポイントの料率差よりも、月額2,200円や3,300円の固定費のほうが重くなりやすいためです。

手数料で大きな差がつかない場合は、利用中のPOSレジ、予約システム、入金先銀行、必要な決済方法との相性を優先すると、導入後の負担も軽くなります。

特にSquareとAirペイで迷っている場合は、料率差だけで決めず、端末や入金、POSレジ、予約とのつながりまで比べると選びやすくなります。詳しくはSquareとAirペイを個人サロン向けに比較した記事で整理しています。

月100万円前後なら有料プランも比べる

月間キャッシュレス売上が90万〜100万円前後になると、低料率の有料プランにも費用面のメリットが出始めます。

STORES決済スタンダードや楽天ペイスタンダードでは、月額費用を払っても、手数料の削減額が固定費を上回る可能性があります。

楽天ペイについては、主要カードだけならライトとスタンダードの損益分岐点は月約78.6万円です。QRコード決済なども含めると結果は変わるため、詳しくは楽天ペイの決済手数料とライト・スタンダードの売上別比較をご覧ください。

基準にしたいのは、直近1か月の売上ではなく、過去6〜12か月の平均キャッシュレス売上です。繁忙月だけ100万円を超える店舗では、閑散月に月額費用が重くなることもあります。

月200万円以上なら決済構成と個別料率を重視する

月間キャッシュレス売上が200万円になると、0.1ポイントの差でも月2,000円、年間2万4,000円になります。

この規模では、Visa・Mastercardの割合、JCB系カードの割合、QRコード決済や電子マネーの割合まで見たほうが、サービス間の差を正確につかめます。

PAYGATEのような見積もり型サービスでは、直近の決済構成を伝えたうえで条件を比べると、自店に合う契約かどうかが見えてきます。

POSレジまで含めて選びたい場合は、個人サロンにおすすめのPOSレジ4選もあわせてご覧ください。

キャッシュレス決済手数料に関するよくある質問

決済手数料が一番安いサービスはどこですか？

すべての店舗に共通する一番安いサービスは決められません。

月間キャッシュレス売上が少ない場合は月額0円のサービス、売上が増えると低料率の有料プランが有利になりやすいためです。カード、QRコード、電子マネーの利用割合や、優遇料率の審査結果によっても変わります。

決済手数料の計算方法は？

基本の計算式は、次のとおりです。

決済額×決済手数料率＝決済手数料

10万円を2.48％で決済した場合は、2,480円です。

月額費用がある場合は、次のように計算します。

月間キャッシュレス売上×実際の手数料率＋月額費用＋振込手数料

税抜表示の手数料には、別途消費税も加えます。

キャッシュレス決済手数料の勘定科目は何ですか？

一般的には「支払手数料」で処理されることが多い費用です。

会計ソフトの連携方法や、売上を総額で記帳するか、入金額を基準に処理するかによって仕訳方法が変わることがあります。利用している会計ソフトの案内や、税理士の助言に沿って処理してください。

クレジットカード決済手数料には消費税がかかりますか？

クレジットカード決済手数料は、非課税として扱われるものが中心です。

一方、QRコード決済や電子マネーには、課税されるものと非課税のものがあります。公式料金表では、「非課税」「税抜」「消費税込み」のどれに当たるかまで目を通してください。

キャンペーン中の料金で比較してもよいですか？

申込時の判断材料にはなりますが、長く使う前提なら通常料金も計算しておきたいところです。

月額無料や端末無料の期間が終わったあと、毎月いくらかかるのか。それが本来の負担です。長く使う前提の比較では、一時的なキャンペーンを除いた通常料金も計算に入れてください。

まとめ

キャッシュレス決済手数料を比べるときは、最低料率だけでなく、月額費用と自店のキャッシュレス売上を組み合わせて考えることが大切です。

月間キャッシュレス売上が30万〜50万円なら、Square、Airペイ、STORES決済フリー、楽天ペイライトなどの月額0円プランが有利になりやすいでしょう。

月90万〜100万円前後になると、STORES決済スタンダードや楽天ペイスタンダードにもコストを抑えられる可能性が出てきます。月200万円まで増えれば、わずかな料率差も年間では大きな金額です。

自店のキャッシュレス売上とよく使われる決済方法が分かれば、複雑に見える料金表も、ぐっと身近な数字へ変わります。無理なく続けられるサービスを選び、お客様が支払い方法に迷わず、オーナーも会計に追われない環境を整えていきましょう。