PAYGATE（ペイゲート）の決済手数料一覧｜1.98％の条件・月額料金・入金まで解説

キャッシュレス決済を導入するなら、毎日の売上から差し引かれる決済手数料は、できるだけ抑えたいものです。

PAYGATEを調べていて、「決済手数料1.98％〜」という数字が気になった方も多いのではないでしょうか。

PAYGATEは、クレジットカード・電子マネー・QRコード決済を1台で受け付けられ、レシート用のプリンターも内蔵したオールインワン型の決済サービスです。条件を満たせばVisa・Mastercardを1.98％で利用できるため、カード払いの多い個人サロンでは魅力のある選択肢になります。

ただし、すべての決済が1.98％になるわけではありません。

Visa・Mastercardの通常料率は2.90％、JCBなどは通常3.24％。PayPayや楽天ペイなど、国内で利用されることの多いQRコード決済にも別の料率が設定されています。

月額料金や端末代、売上が口座へ入るタイミングまで含めて見ると、「1.98％だから安い」だけでは見えてこない部分もあります。

とはいえ、一つずつ整理すればそれほど難しくありません。

この記事では、PAYGATEの決済手数料をブランド別に整理し、1.98％になる条件、月額料金、端末代、入金サイクル、解約時の費用までまとめました。

一人サロンや美容室、ネイルサロン、エステ、整体院などでPAYGATEを検討している方が、「自分の店舗なら、実際にどのくらいの費用になりそうか」までイメージできるように解説していきます。

PAYGATEの決済手数料は1.98％〜｜まず料金一覧を確認

PAYGATEの決済手数料は、決済ブランドによって変わります。

2026年9月時点の主な料率を整理すると、次のとおりです。最新の料金はPAYGATE公式の料金・手数料ページでも確認できます。

まず押さえておきたいのは、PAYGATE全体の手数料が1.98％なのではなく、条件を満たした中小事業者がVisa・Mastercardを利用するときに1.98％が適用されるという点です。

一方、カード決済を中心に使う小規模店舗なら、1.98％や2.48％の料率はPAYGATEを検討する大きな理由になり得ます。

クレジットカードの決済手数料

Visa・Mastercardの通常料率は2.90％です。

中小事業者向けプランの条件を満たすと1.98％となり、PAYGATEが掲げる「決済手数料1.98％〜」の中心になっています。

JCB、American Express、Diners Club、Discoverは通常3.24％で、中小事業者向けには2.48％の料率があります。

施術単価が高めだったり、現金よりカード払いを選ぶお客様が多かったりするサロンでは、この料率差は毎月少しずつ積み上がります。

自店のキャッシュレス売上に置き換えて他社とも比べたい場合は、個人サロン向けキャッシュレス決済手数料の比較記事も参考になります。

電子マネーの決済手数料

交通系IC、楽天Edy、nanaco、WAONは3.24％です。

iDとQUICPay系も料率は3.24％ですが、後ほど説明するように税の扱いが異なります。

サロンによってはカードやQRコードほど電子マネーを使わないこともありますが、お客様の支払い方法を広く用意したい場合には、対応ブランドとあわせて見ておきたい項目です。

QRコード決済の手数料

PAYGATEには2.00％のQRコード決済があります。ただし、この料率が国内のQR決済に広く適用されるわけではありません。

2.00％となるのは、Alipay+、WeChat Pay、UnionPay QRなど。国内で利用されることの多いPayPay、d払い、楽天ペイ、au PAY、メルペイは3.24％（税抜）です。

個人サロンでは、「一番低い料率」よりも、実際のお客様がよく選ぶ支払い方法を見る方が、毎月のコストをつかみやすくなります。

PAYGATEの1.98％が適用される条件

PAYGATEを検討するとき、「自分のサロンでも1.98％になるの？」という点は気になるところです。

1.98％になるには、PAYGATEが示す中小事業者向けプランの条件を満たす必要があります。

美容室、ネイルサロン、エステ、整体院は、PAYGATEが掲載している対象外業種には含まれていません。個人経営や小規模なサロンでカード決済を新しく導入する場合は、1.98％の対象になれる可能性があります。

もちろん、最終的な利用開始には加盟店審査があります。

現在の詳しい条件はPAYGATE公式の中小事業者向けプランに掲載されています。

JCBなどは中小事業者向け2.48％

JCB、American Express、Diners Club、Discoverには、中小事業者向け2.48％の料率があります。

通常3.24％なので、対象になればカード決済の負担を抑えられます。

ただし、ブランドごとに審査や適用条件があるため、Visa・Mastercardの「年間2,500万円以内」という数字だけで、すべてのカードブランドの料率が決まるわけではありません。

PAYGATEを比べるときは、目立つ1.98％だけではなく、サロンでよく使われるカードブランドをまとめて見る方が、実際の費用に近づきます。

同じ3.24％でも決済手数料の消費税が違う

PAYGATEの料金表には、3.24％という数字が何度も出てきます。

ここで少しだけ意識しておきたいのが、税区分です。

カード・iD・QUICPayなどは非課税

Visa、Mastercard、JCBなどのクレジットカード決済手数料は非課税です。

iD、QUICPay系についても、PAYGATEの料金では3.24％・非課税として扱われます。

交通系ICや国内QRは3.24％「税抜」

一方、交通系IC、楽天Edy、nanaco、WAONは3.24％の税抜表示です。

PayPay、d払い、楽天ペイ、au PAY、メルペイも3.24％（税抜）。

同じ「3.24％」でも、非課税の手数料と消費税が加わる手数料では、店舗が負担する金額は同じではありません。

細かな違いに見えますが、毎月積み重なる決済コストだからこそ、他社サービスと比べるときも税区分までそろえて見ると、数字の意味がぐっと分かりやすくなります。

PAYGATEは月額いくら？端末代まで含めた費用を整理

PAYGATEでは、決済手数料とは別に月額料金や端末費用もあります。

「1.98％」だけを見るのではなく、固定費まで含めて考えると、自店で使ったときの費用感が見えてきます。

通常プランは月額3,300円（税込）

PAYGATEの基本となる月額利用料は3,300円（税込）です。

月額固定費が0円のキャッシュレス決済サービスもあるため、キャッシュレス売上がまだ少ないサロンでは、この固定費も含めて比べたいところです。

反対に、カード売上がある程度あり、1.98％や2.48％の低い料率を活かせる店舗なら、月額料金を払ってもトータルの負担を抑えられるケースがあります。

月額3,300円だけでも、1.98％だけでも決まりません。自店のカード売上との組み合わせで考えるのがポイントです。

スマレジ有料プラン契約者向けの月額0円プランもある

PAYGATEには、スマレジの有料プランを契約している店舗向けに、PAYGATEの月額利用料が0円になるプランもあります。

ここで覚えておきたいのは、PAYGATEの月額が0円になっても、スマレジ側の有料プラン料金は別にかかることです。

また、月額0円プランにはSIMカードが付属しません。

すでにスマレジを使っている店舗と、PAYGATEだけを導入したい店舗では、同じPAYGATEでも費用の組み立て方が変わります。

スマレジ本体の料金や顧客管理・在庫管理まで知りたい方は、スマレジは個人サロンに向いている？で詳しく整理しています。

PAYGATE端末は通常39,600円（税込）

PAYGATEのマルチ決済端末は通常39,600円（税込）です。

クレジットカード、電子マネー、QRコード決済に対応し、紙のレシートを出せるプリンターも本体に内蔵されています。

2026年9月時点では、条件を満たすと端末代が0円になるキャンペーンも掲載されています。恒常的に端末が無料になる制度ではないため、キャンペーンを利用する場合は申込時点の条件が基準になります。

端末はWi-Fi・4Gに対応しています。月額0円プランにはSIMが付属しないため、サロン内の通信環境や持ち運んで使うかどうかも含めて選ぶと、導入後のイメージがつかみやすくなります。

端末の現行仕様はPAYGATE公式サポートで確認できます。

PAYGATEの入金サイクルと振込手数料

サロンでは、手数料率と同じくらい「売上がいつ口座へ入るのか」も大切です。

PAYGATEは、決済方法によって入金回数が異なります。

カード・電子マネーは月2回入金

クレジットカードと電子マネーは、原則として月2回の入金です。

15日までの売上は当月末、月末までの売上は翌月15日に振り込まれます。

一人サロンでは、家賃や材料費、広告費など、毎月決まったタイミングで出ていくお金もあります。

売上額だけではなく、現金として口座へ入る時期まで分かっていると、月の資金計画も立てやすくなります。

QRコード決済は月1回入金

QRコード決済は、月末締め・翌月末入金の月1回です。

カード決済と比べると、売上が口座へ入るまで長くなる場合があります。

PayPayなどのQR決済を選ぶお客様が多いサロンでは、料率とあわせて入金の間隔も見ておきたいポイントです。

振込手数料は契約内容に表示される

PAYGATEの振込手数料は、現在の公式Webページでは一律の金額として公開されていません。

契約後はPAYGATE管理画面の「ご契約情報」に振込手数料が表示されます。申込前の費用を把握したい場合は、料金資料や問い合わせ時に提示される条件が基準になります。

入金サイクルについてはPAYGATE公式の料金ページにも掲載されています。

PAYGATEは解約時にも費用がかかる？

決済端末は、一度入れると日々の会計に組み込まれていきます。

だからこそ、始めるときの費用だけではなく、もし途中で見直したくなった場合の条件も知っておくと、落ち着いて選べます。

最低利用期間は12か月

PAYGATEの最低利用期間は、端末を出荷した月の翌月から12か月です。

数か月だけ試してすぐ解約するサービスというより、ある程度継続して使うことを前提にした契約です。

12か月未満は短期解約違約金に注意

最低利用期間の途中で契約を終了する場合、短期解約違約金が発生します。

現在示されている計算式は、次のとおりです。

36,000円 − 利用月数 × 3,000円／端末1台（税込）

たとえば6か月利用した時点で解約する場合は、

36,000円 − 6か月×3,000円 ＝ 18,000円

となります。

12か月利用すると、この計算式による短期解約違約金は0円です。

端末0円キャンペーンの魅力だけで決めるのではなく、1年間使ったときの会計の流れまで思い浮かべておくと、サービスとの相性を見極めやすくなります。

最低利用期間内の解約では端末返却もある

最低利用期間内に契約が終了した場合は、加盟店側の費用と責任で端末を返却する条件があります。

12か月を過ぎたあとの端末の扱いは契約内容によって確認する部分が残るため、解約する時点の契約情報が基準になります。

PAYGATEの最新規約はPAYGATE利用規約一覧から確認できます。

PAYGATEとスマレジは別サービス｜3つの違いを整理

PAYGATEを調べていると、「スマレジ」「PAYGATE POS」という名前も出てきます。

同じ株式会社スマレジが提供していますが、それぞれ役割が異なります。

PAYGATEはキャッシュレス決済サービス

PAYGATEは、カード・電子マネー・QRコードなどの支払いを受け付けるためのキャッシュレス決済サービスです。

PAYGATE単体でもキャッシュレス決済を受け付けられるため、利用するために必ずスマレジPOSの有料プランを契約するわけではありません。

スマレジPOSと連携すると金額の二度打ちを減らせる

スマレジPOSは、会計や売上管理、商品管理などを行うクラウドPOSレジです。

PAYGATEと連携すると、スマレジPOSで入力した会計金額を決済端末へ送れるため、レジとPAYGATEへ同じ金額を二度入力する手間を減らせます。

店販商品が多いサロンや、スタッフ別売上・在庫・顧客管理まで整えたい店舗では、この組み合わせが活きてきます。

POSレジそのものを比較したい方は、個人サロンにおすすめのPOSレジ4選もあわせてご覧ください。

PAYGATE POSはスマレジPOSと同じではない

PAYGATE POSは、PAYGATE端末で販売から決済、レシート発行まで行うための仕組みです。

端末1台で会計をまとめられるのが魅力ですが、本格的なスマレジPOSとすべて同じ機能を備えているわけではありません。

また、スマレジとPAYGATE POSのデータをつなぐ「PAYGATE POS LINK」は別のアプリで、現在は月額3,300円と案内されています。

PAYGATE POSを使う場合は、「決済端末だけで使う」「スマレジPOSと組み合わせる」「PAYGATE POS LINKまで使う」のどこまで必要かによって費用が変わります。

PAYGATE POS LINKの最新料金はスマレジ・アプリマーケットに掲載されています。

PAYGATE Stationの端末仕様やスマレジなしで使える範囲、PAYGATE POS、スマレジ連携、評判までサービス全体を知りたい方は、PAYGATE（ペイゲート）の特徴・料金・スマレジ連携をまとめた記事もあわせてご覧ください。

個人サロンは回数券・コース契約の決済に注意

美容室やネイルサロンでは都度払いが中心でも、エステや整体院では回数券、複数回コース、月額会員などを扱うことがあります。

こうしたメニューがあるサロンでは、「端末でカードを読み取れるか」だけではなく、PAYGATEでその販売方法を取り扱えるかも大切です。

回数券は個別の事前承認が必要

PAYGATEのクレジットカード加盟店規約では、回数券などは原則として取り扱いの対象外ですが、スマレジと対象カード会社から個別に承認を受けた場合は取り扱える余地があります。

つまり、回数券が一律に禁止されているわけではない一方、通常の都度払いと同じ感覚でそのままカード決済できる商品でもありません。

整体院の10回券や、サロンの施術チケットなどを販売している店舗では、商品内容を伝えたうえで承認を受ける形になります。

複数回コース・継続サービスにも承認が必要

商品やサービスを複数回、または継続して提供する取引についても、PAYGATEのカード加盟店規約では事前の申し出と書面による承認を求めています。

たとえば、エステの10回コース、長期間の前払い契約、月額会員などが該当する可能性があります。

「エステのコースだからPAYGATEでは使えない」という単純な話ではありません。

都度払いとは契約の性質が異なるため、販売するメニューに合った形で加盟店契約を整える必要がある、ということです。

エステで高額コースや分割払いまで比較したい方は、エステサロン向け決済端末6社の比較も参考になります。

分割払いができても、高額コースを自由に販売できるとは限らない

PAYGATE端末は、加盟店契約やカード側の条件が合えば、分割払い・リボ払い・ボーナス払いにも対応します。

ただし、分割払いという支払方法に対応していることと、長期の高額コースをPAYGATEで販売できることは別の話です。

高額なエステコースなどでは、カードの支払回数だけでなく、複数回にわたってサービスを提供する契約としての承認も関わります。

回数券や長期コースが主力メニューなら、申込時に販売内容まで伝えておくことで、導入後の行き違いを避けられます。

PAYGATEが向いている店舗・ほかのサービスも比べたい店舗

PAYGATEは、カード決済の比率が高く、1.98％・2.48％の中小事業者向け料率を活かせるサロンと相性のよいサービスです。

プリンターまで内蔵した端末を1台で使いたい店舗、スマレジPOSとつないで会計の二度打ちを減らしたい店舗にも候補になります。

一方、キャッシュレス売上がまだ少なく「まずは月額固定費をかけずに導入したい」という店舗では、固定費0円のサービスも比較対象になります。

QRコード決済の利用割合が高い場合も、PAYGATEの1.98％だけを基準にするより、実際に使われる決済方法を中心に比べる方が店舗の実情に合います。

端末代・月額・入金まで含めて他社と見比べたい方は、個人サロン向けキャッシュレス決済端末5社比較もご覧ください。

PAYGATEの手数料でよくある質問

PAYGATEの決済手数料は本当に1.98％ですか？

1.98％は、条件を満たす中小事業者がVisa・Mastercardを利用する場合の料率です。

PAYGATEのすべての決済が1.98％になるわけではありません。

Visa・Mastercardの通常料率は2.90％、JCBなどは通常3.24％で、中小事業者向けには2.48％の料率があります。

個人事業主でも1.98％になりますか？

個人事業主も対象になり得ます。

ただし、年間のVisa・Mastercard決済額や中小企業者の定義、業種、新規加盟店であることなどの条件があります。個人事業主というだけで自動的に1.98％になるわけではありません。

PayPayの手数料も1.98％ですか？

いいえ。

2026年9月時点で、PAYGATEのPayPay決済手数料は3.24％（税抜）です。

1.98％は、条件を満たした中小事業者向けのVisa・Mastercard料率です。

PAYGATEの月額料金はいくらですか？

基本となるPAYGATEの月額利用料は3,300円（税込）です。

スマレジの有料プラン契約者向けにはPAYGATE月額0円プランもあります。ただし、スマレジ側の料金は別途必要で、月額0円プランにはSIMカードが付属しません。

PAYGATEの振込手数料はいくらですか？

振込手数料は、公式Webページでは一律の金額が公開されていません。

契約後はPAYGATE管理画面の「ご契約情報」に適用される振込手数料が表示されます。申込前の具体的な金額は、その時点の料金資料や契約条件で分かります。

PAYGATEの売上はいつ入金されますか？

クレジットカードと電子マネーは原則月2回です。

15日締め分は当月末、月末締め分は翌月15日に入金されます。

QRコード決済は原則月1回で、月末締め・翌月末入金です。

PAYGATEは回数券の支払いに使えますか？

無条件で利用できるわけではありません。

クレジットカードの回数券については、スマレジと対象カード会社から個別の承認を受けた場合に取り扱える余地があります。

回数券や複数回コースを販売するサロンでは、申込時に具体的な商品・サービス内容を伝えておく必要があります。

PAYGATEを1年以内に解約すると違約金はいくらですか？

最低利用期間は端末出荷月の翌月から12か月です。

期間内に解約する場合、現在示されている短期解約違約金は、

36,000円 − 利用月数×3,000円／端末1台（税込）

で計算されます。

契約条件は改定されることがあるため、実際に解約する際は契約中の条件が基準になります。

まとめ｜1.98％の魅力を、自店の使い方に合わせて活かそう

PAYGATEは、条件を満たせばVisa・Mastercardを1.98％、JCBなどを2.48％で利用できるのが大きな魅力です。

カード払いのお客様が多い個人サロンでは、小さな料率差が毎月積み重なるため、長く使うほど違いを感じられる可能性があります。

もちろん、PAYGATE全体が1.98％になるわけではありません。国内主要QRの料率や月額3,300円（税込）の固定費、入金サイクル、12か月の最低利用期間まで含めて見ることが大切です。

回数券や長期コースを扱う店舗では、販売方法に応じた承認も関わります。

それでも、カード・電子マネー・QRコード決済と紙レシートを1台にまとめられ、スマレジPOSとの連携まで広げられるのはPAYGATEならではの強みです。

会計のたびにいくつもの機器を行き来する時間が減り、お客様の支払い方法にも幅を持たせられる。忙しい営業中だからこそ、そんな小さなスムーズさが毎日の負担を軽くしてくれます。

カード決済のコストを抑えながら、会計まわりもすっきり整えたい。

そんなサロンなら、PAYGATEは一度詳しく見ておきたい候補です。自店に適用される料率や使いたい決済方法を照らし合わせながら、これからの会計を心地よく整える一台として検討してみてください。